☆NY通信 “Flash Mob Robbery”

NY通信、最新号が届きました!
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BEIGO Watch 米語 Watch [218] : Flash Mob Robbery  
各位、  今日はアメリカ人の友人たちとテニスをしました。ウィンター・スポーツが不得手なので、インドア・テニスが冬の大事な運動です。 昨年の冬はマスクを付けてプレーするよう言われて、メガネが曇って苦労しました。 今年は今の所、プレー中はマスクなしで助かっています。 「米語Watch」をお送りします。 読んでいただいてありがとうございます。 いつでも、楽しいメッセージをお寄せくださ-米語Watch(朝日Weeklyおよび週刊NY生活紙に連載中)-
Flash Mob Robbery 突発的集団強盗  最近カリフォルニア州などを中心に大きな問題になっているのが、Flash Mob Robberyという新手の集団強盗です。集団強盗は組織的かつ計画的にやるものだと思われますが、Flash Mob Robberyでは、SNSを介して突発的に強盗団が結成されます。(元々Flash Mob とは、一団の人々が街のどこかに一斉に集まって、周りを驚かすダンスなどのパフォーマンスをすることです。)  その手口は、集団で一斉に宝飾店、高級服飾店やデパートに押し入り、棚を打ちこわし、瞬く間に商品をかっさらうもので、 Smash-and-Grab と呼ばれます。 サンフランシスコ、ロサンゼルスなど各地で被害が広がっています。  コロナ禍の長期化によって生じた犯罪の増加の一方で、予算削減の中で警察による十分な保安体制が敷かれてないという現実がFlash Mob Robberyを引き起こすと言われます。小売業界からは、集団強盗についての重罰化、ネット上での盗品の販売規制などを求める声が上がっていますが、有効な対策は簡単には出てきそうにありません。オンライン・ショップとの戦いで必死に生き残ろうとする実店舗が、新たな困難に直面するのは、残念なことです。 (旦 英夫 ニューヨーク州弁護士)

☆Business English Salon w/Ian Article(2022/01/15)

First Article
https://www.forbes.com/sites/michellegreenwald/2022/01/07/pgs-intense-focus-on-sustainability-is-taking-offwhats-exciting-at-this-years-ces/

https://www.japantimes.co.jp/news/2022/01/06/business/asahi-super-dry-recipe-tweak/

https://www.macleans.ca/society/environment/not-enough-sunlight-at-home-start-cardening-gardening-in-your-car/amp/

☆Retirement

この度、英検協会でのお仕事を定年退職いたしました。
感謝状をいただき感謝の気持ちでいっぱいです…
JETS Academyでの英検/TOEICクラスは、引き続き担当させていただきます。今後ともどうぞよろしくお願いいたします!
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☆Pitter patter

“Pitter patter”
メリーポピンズや、Jazzの”On the Sunny Side of the Street”などで同じみの”pitter patter” or “pitter pat”. ハラハラ、ドキドキ、雨の音などをあらわすオノマトペ。そう思えは、日本語には、オノマトペが多く、”サクサク” “ネバネバ” シーンとした静けさなど、翻訳者の苦労が語られていた事を思い出しました。英語のオノマトペについて調べてみました。

https://foreignlang.ecc.co.jp/know/k00103d/

☆英会話サロン w/Stephen Articles(2022/01/11-12)

Tuesday morning: Continue “Supermarket Psychology”; next “Unnecessary
products”.

Tuesday Evening: Continue “Unnecessary products”; next “Feminine items”.

Wednesday 10am: “Supermarket Psychology”.

Wednesday 11:30: Continue “Supermarket Psychology”; next “Unnecessary
items”.

Feminine items

Unnecessary Products 2

SupermarketPsychology 7

☆NY通信

NY通信、新年号が届きました!
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各位、
新年おめでとうございます。
我が家の裏庭の温度計は 55度F(13度C)を指して、暖かいお正月です。
朝食に近くの日本食品店で買ったおせち料理を食べました。 おとその代わりにお酒の熱燗です。 2022年が皆様にとって良い年でありますように。
「週刊NY生活」新年号に掲載した「米語Watchで振り返る2021年」をお送りいたします。 楽しいメッセージをお待ちしています。

(日本在住の皆さまへのお知らせ)
日本時間1月6日(木)、NHKの朝のラジオ・ニュース番組 「三宅民夫のマイあさ!」で、ニューヨークから、米語Watchをベースとするお話をします。 ご興味があればお聞きください。 8時6分ごろからの「ワールドアイ」 にて、8分間ほどです。

米語Watchで振り返る2021年
新年を迎え、コラム「米語Watch」で取り上げた言葉(太字で示す)で2021年を振り返ります。

アメリカ46代目大統領ジョー・バイデン氏は、選挙後の勝利演説でRestore the Soul of America(アメリカの魂を取り戻す)を宣明しました。2021年は、「すべての人に 平等の機会が与えられる、良識と民主主義の社会を目指す」ことから始まるはずだったのです。 しかし、新年のほろ酔い気分がまだ残る1月6日、アメリカは歴史上の大きな汚点となる日を迎えました。首都ワシントンでのCapitol Riot (米議会暴動)です。 トランプ氏は自分の大統領選での敗北を認めず、彼の支持者がRioters(暴徒)と化しバイデン氏の新大統領就任を認定する議事を、暴力で妨害したのです。良識と民主主義は大きく傷つきました。

その混乱のもと船出したバイデン政権は、トランプ路線を否定することから始まりました。前政権が脱退した地球温暖化対策の枠組みパリ協定への復帰を発表したのです。 新政権が気候変動対策を内政・外交の最重要な柱と位置付けたことは特記に値します。 また、新政権はDreamers(子供のころに連れて来られた不法移民)を保護する政策をはじめとして、移民政策の転換を図るための Pathway to Citizenship(不法移民のための市民権への道筋)を打ち出し、トランプ路線からの脱却を明確にしました。

しかし、この一年の間、移民対策、銃規制や警察改革といったバイデン政権が掲げる主要政策は目に見える成果をあげることはできませんでした。上院で半数の議席を有する野党共和党の強い抵抗があったからです。 2020年には4万5千人が銃により亡くなったにもかかわらず銃規制は進まず、Ghost Gun (追跡できない手作り銃)を登録することを義務付けるという限定的なものに止まりました。 No-knock Raid (急襲捜査)で黒人女性が不当に殺されたり、黒人男性が警官の膝に押し付けられて死亡した事件を契機として、Blue Wall of Silence (警察仲間の沈黙のかばい合い) に象徴される警察を、市民の視点で改革しようという試みも、急進派の主張 Defund the Police!(警察に予算をつけるな!)が逆効果となり頓挫しました。

バイデン政権の支持率が下がる中、与党民主党はインフラ予算成立に全力を尽くしました。1.2兆ドルを超える、道路、鉄道、水道、エネルギーなどの物的インフラ予算は、半年をかけて共和党の一部からも支持を取り付け成立しました。 これから年末にかけて、 2兆ドルにも上る歴史的なHuman Infrastructure (人的インフラ)の成立にバイデン政権は邁進するでしょう。 この 医療、介護、住宅、無償教育や子ども手当の充実など 弱者を支援するため、加えて、環境をみすえたエネルギー政策を推進するための基本綱領 Build Back Better (米国をより良い国へ立て直す)法案が、どのように決 着するのか・・・これは新年2022年にせまる中間選挙の命運を決定するかもしれません。

2021年もアメリカにおける新型コロナによるパンデミックは、衰えを見せませんでした。 ワクチンにより、死亡者の数は多少減少しましたが、感染者の総数は5000万人以上に及び、 死者の総計は80万人に達しようとしています。 新しいオミクロン株も心配されます。 その中で、回復後も長く続くコロナ後遺症(Long Covid)で苦しむ人(LongーHauler)が大勢いることが明らかになり、医療機関が対応を迫られています。 後遺症にかかった人の約3割に神経・精神面での障害があるようで、その中でも、Brain Fogが大きい問題になっています。これは、頭に霧がかかったように思考・記憶ちからが落ちることで、体力が回復しても、仕事や生活に何ヶ月も悪影響を及ぼすのです。

バイデン大統領は、Unvaccinated (ワクチン未接種者)を減らすべく、連邦政府職員および従業員100人超の企業にVaccine Mandate(ワクチン義務化)を宣言しました。 ニューヨーク市は、レストラン屋内での食事、加えて公立学校の教職員へのワクチン接種証明を義務付けました。しかし、 アメリカでは、Vaccine Hesitancy(ワクチンへのためらい)現象が大きい壁として立ち塞がっています。 いくつかの州では、ワクチン義務化に反対する知事がおり、バイデン政権を提訴しています。国の分断によりパンデミックが政治化され、ワクチンの普及を阻害しているのは残念なことです。 

パンデミックは仕事場にも大きな影響を与えました。リモート通勤が主体になったところも多くあります。その中で自分の人生や仕事を見直す動きが顕著となり、毎つき、何百万人が自ら仕事を辞めるGreat Resignation(大辞職現象 )が起きていて、アメリカ社会はその対応に苦慮しています。

新年はどのような年になるでしょうか。 ワクチンが広く普及し、新しい飲み薬が効果をあげて、コロナが収束しますように、そして経済が回復して、生活に困る人々が一人でも減りますように! そう祈るのみです。

(旦 英夫 ニューヨーク州弁護士 12/20/2021記)